よくあるご質問Traffic accident compensation
よくある質問
はり治療について
- はり治療は痛くありませんか。
- 基本的には無痛です。
東洋医学研究所®グループで使用するはりは、注射針よりも細く、短いものを使用しています。それを「筋膜上圧刺激」という高度な技術で比較的浅く打つので、基本的に痛さを感じることはありません。
まれにチクッとする場合もありますが、軽い刺激がある程度なので、ご安心下さい。 - はりの衛生面が心配です。
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当院のはりは使い捨てです。
はりは一度使用したらすべて廃棄しています。
はりを介してHIVや肝炎などの感染症にかかることはありません。 - はりの効果は個人差があると聞いた。
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すべての人に、自信を持ってはり治療をお勧めします。
当院では、患者さま一人ひとりの症状に最適な「オーダーメイド治療」を心がけています。
当院のはり治療は、東洋医学研究所®で培った膨大な医学的データを基盤にしています。
あらゆる症例の患者さまに対応したはり治療の実績がありますのでご安心ください。 - はり治療を受けるときの注意点は?
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いつも通りの生活で大丈夫です。
ただしケガや病気の症状によっては、食事や運動などの注意点がある場合もありますので、それは治療時にお伝えします。 - 治療期間の目安を教えて下さい。
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交通事故治療の場合は、治療結果が出始める時期の目安が大体1ヶ月ほどと考えております。
当院では治療の1クールを7回とし、3クールで治療終了を目指しています。しかし軽度の急性期のケガの場合は、1クールで治療が完了するケースが多数派です。
ただ、治療完了後も、予防医学の観点から、定期的な鍼灸治療をお勧めしています。 - どのくらいの間隔で治療を受けたらいいですか?
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最低でも週に2~3回が原則です。
鍼灸治療の効果は数日でなくなってしまいますので、その効果がなくなる前に再度治療を受けることが重要です。特に急性期には週2~3回の通院をお願いしています。治療の間隔が短いほど、治療効果は相乗的に高まります。
症状が安定してきたら、少しずつ治療間隔を開けることができます。 - 妊娠中の鍼灸治療は可能ですか?
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まったく問題ありません。
妊娠中で交通事故にあい、投薬治療ができずストレスを抱え込む患者さまが少なくありません。後遺症のない鍼灸治療での鎮痛は、妊婦の患者さまの大きな力になります。 - ぜん息は鍼灸治療で効果がありますか?
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ぜん息に対する効果も期待できます。
実際、ぜん息の発作を年に何度も起こしていたような患者さまが発作を起こさなくなったり、お薬の量が減って体調がよくなったと喜ばれている患者さまもいらっしゃいます。鍼灸治療をお試しください。 - 投薬治療中に、鍼灸治療できますか?
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基本的には可能です。
投薬治療と鍼灸治療は同時に行っても基本的には問題ありません。
ただし、その症状自体が薬の副作用だったりする場合、医師と相談した上で、薬を減らしたり変えたりする必要があることもあります。まずはご相談ください。 - 子どもの鍼灸治療は可能ですか?
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小児はりを使用します。
当院ではお子さまのはり治療には、専用の小児はりを使用しています。はりは打たず、はりで皮膚をさするのでお子さまの敏感肌でも問題ありません。乳児~高校生まで幅広く対応しています。
「夜鳴き」「かんむし」「おねしょ」「アトピー」「ぜん息」などの改善実績があります。詳しくはご相談下さい。 - 子連れの鍼灸治療は可能ですか?
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大丈夫です。
お子さまをベッドの近くに座ってもらったり、待合室で待ってもらいます。
待合室は一人になることはありませんし、お子さまが喜びそうなおもちゃも完備しています。安心してお越し下さい。 - どんな服装がよいですか?
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患部を出しやすい服装がベストです。
服装は特に気にする必要はありません。自由な服装でご来院ください。
強いていえば、ひざにはりを打つこともあるので、女性の患者さまはスカートやひざの出しやすいズボンでご来院ください。 - はり治療の後、お風呂に入ってもいいですか?
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治療を終えて30分以上間隔が空いていれば、問題なくお風呂に入れます。
- 健康保険は使えますか?
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使えますが、交通事故の場合はその必要もありません。
鍼灸院で健康保険は問題なく使用可能です。ただし、組合健康保険では利用できない会社があるなど、すべての健康保険が適用されるわけではありません。また、鍼灸治療で保険治療を受けられる場合には医師の同意書が必要です。詳細はご相談ください。
患者さまが交通事故の被害者である場合、相手方の自賠責保険を適用できるので、治療費は実質「0円」になります。もちろん、健康保険を使う必要性はありません。 - 医師の同意書の取り方がわからない。
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指定用紙があります。
医師の同意書は指定用紙がありますので、それに医師から記入してもらいます。
同意書をかかりつけの病院などで「◯◯の症状で鍼灸治療を保険で受けたいので同意書を書いて下さい」と依頼してください。用紙は当院にあります。
ただし、歯科医の同意書については認められません。 - どんな症状でも保険は使えますか?
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限定されていますが、交通事故治療ではほとんど問題ありません。
保険適用できる症状はある程度限定されていますが、交通事故治療ではほとんどの症状がカバーされているのでご安心ください。
・頚腕症候群(首から肩、腕のしびれや痛みなど)
・頚椎捻挫後遺症(むち打ち症)
・神経痛(手、足、わき腹、顔面、後頭部などの神経に添った痛みや痺れ)
・腰痛症(腰の痛み)
・リウマチ(慢性関節リウマチによる様々な腫れや痛み)
・五十肩(腕を挙げるときなどに肩の関節周囲が痛む)
以上の6疾患が保険適用されます。 - 仕事で診療時間に間に合わない…
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事前にご連絡をいただければ、お待ちします。
交通事故治療の患者さまは、受付時間外であっても対応させていただきます。電話でご連絡ください。
なお、日時によっては研修会などで不在の場合もあります。事前にご確認ください。 - 鍼灸治療に不安があり、まずは相談だけしたい。
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お電話かメールで相談にお答えします。
患者さまの鍼灸治療に対する不安を取り除くため、まずはお電話かメールでお話をさせていただきます。直接ご来院くださっても大丈夫です。 - 往診は行っていますか?
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往診は、患者さまの歩行が困難な場合にのみに行っています。
- 通院している医療機関を変更したい。
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変更は可能です。
通院している医療機関が気に入らない場合、患者さまの意志で医療機関を変えることができます。その場合、保険会社に通院したい医療機関名と連絡先を電話でお伝えください。 - 相手方の保険会社が指定する医療機関ではないと
治療が受けられないのですか? -
交通事故治療を受ける医療機関は、患者さまご自身で決めることができます。
保険会社は医療機関を推薦することはできますが、指定することはできません。 - 交通事故の治療費はどうなるの?
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被害者側の場合、窓口負担は「0円」です。
交通事故の被害者側は、相手方の自賠責保険が適用されるので、患者さまの窓口負担はありません。また当院では、交通事故の示談後に症状が悪化して来院された場合でも、各種治療を行っています。詳しくはご相談ください。 - 交通事故のむち打ち症は、鍼灸治療で治りますか?
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もちろん治ります。
むち打ち症は、鍼灸治療が得意とする分野です。東洋医学研究所®では、30年にわたり交通事故のむち打ち症の治療を行い、高い治療効果(有効率85.8%)を上げています。当院もその実績を引き継ぎ、交通事故治療に力を入れています。 - 事故が起きたら、まずどうすればよい?
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ケガ人の応急救護が最優先です。
ケガ人がいる場合は、真っ先に救急車を呼び、可能な限りの応急処置を行います。これは道路交通法にも定められています。
また、ケガが軽いと思われても、翌日以降に痛みが発生することが非常に多いのが交通事故のケガです。必ず病院に行き、診断を受けましょう。 - 保険で鍼灸治療は受けられますか?
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もちろん可能です。
交通事故のケガを鍼灸で治療する場合、事故の届け出と警察へ診断書が提出されていれば可能です。鍼灸治療は事故によるケガはもちろん、交通事故でよく起こる、自律神経失調を含めた不定愁訴にも大きな効果が期待できます。 - 保険会社が鍼灸治療はダメだと言ってきた。
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鍼灸治療は問題なく受けられます。
保険会社によっては、「交通事故で鍼灸治療は不可」と申し出てくることがあります。
それはまったくの事実誤認であり、交通事故は被害者が治療方法を選択できる「自由診療」です。
ただし、その医療機関は国が認めた保険医療機関(鍼灸やマッサージ、接骨院、病院など)である必要があります。
いわゆる整体やカイロプラクティックなどは適用外です。 - 交通事故で、鍼灸治療を保険会社が認めてくれない。
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鍼灸治療が保険でできないという法律的な規制はありません。
ではなぜ保険会社が問題にするのかというと、費用面での心配をしているからです。
自賠責保険での治療費は、ケガの場合は上限が120万円です。鍼灸治療を最初から行う患者さまは少数派で、いろいろな治療機関を回っても目立った効果がなく、最終的に鍼灸治療に頼る方がほとんどです。
つまり、鍼灸治療を行う前から治療費がかさんでいるので「もうこの辺りで治療を中止しよう」と誘導を図っているのです。保険会社とよく話をする必要があると思います。このようなケースの場合、まずご相談ください。 - 交通事故の被害者なのに、
健康保険を使うよう指示されました。 -
基本的には、その必要はありません。
交通事故の被害者の場合、治療費は相手方の自賠責保険で治療できます。
ご自身の健康保険を使う必要性は、まったくありません。
保険会社がそういう言ってくるのは、支払う治療費をなるべく少なく済ませたいからに他なりません。このようなケースの場合、まずご相談ください。